清水誠氏、ビジネスサーチテクノロジの社外CAOに就任UXとSSA(サイトサーチアナリティクス)を活用した分析サービスを共同開発


清水誠氏、ビジネスサーチテクノロジの社外CAOに就任
ビジネスサーチテクノロジ代表取締役CEO 城野洋一(左) 清水誠氏(右)

2013年11月20日(水)東京

サイト内検索エンジンの研究開発・販売・ASP/SaaS提供およびソフトウェア研究開発・コンサルティングのビジネスサーチテクノロジ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:城野洋一、以下「BST」)は、2013年11月20日付けで、Webアナリストの清水誠(しみずまこと)氏を社外CAO(Chief Analytics Officer)として招聘することをお知らせします。

同氏はデジタルマーケティングの最先端であるアメリカを中心に活動するWeb解析・情報アーキテクチャの専門家であり、執筆、セミナー、著名企業での実践、顧問などを通じて業界の発展に大きく貢献してきました。

今回のCAO就任は、ユーザ視点のサービスデザインとデータ解析を実践すればユーザ体験(UX)とマーケティングのバランスが改善され、企業の魅力と収益性が高まると考える同氏と、検索システムから得られるユーザ行動を分析して、マーケティング活動に貢献したいと考えるBSTの方向性が一致したことで実現致しました。

BSTでは、これまで、ユーザの意図/目的が強く反映される検索ログの重要性を説くと共に、アクセス解析ツールと連携した検索結果の自動最適化など、ユーザの行動履歴データを活用したサービスを提供して参りました。今般、同氏の持つWeb設計、分析の理論、知見を活かして、より顧客視点のサービス開発を推進して参ります。

現在、新サービス開発の第一弾として、同氏が社外CMOを務めるサンクトガーレンでの分析事例をベースとしたユーザ体験(UX)を最適化するレポーティングサービスの開発と実装、および、効果検証に取り組んでおり、経過については、随時発信していくことを計画しております。

BSTでは、Web解析を活用したサービス提供を行うチームを創設し、顧客視点のサービス開発・分析を実践する企業になることを目指して参ります。

■清水誠氏のコメント

データドリブンな制作とマーケティングを普及させるため、意識の高い個人を対象としたセミナーやワークショップを全国で開催してきましたが、一人で出来ることには限界があります。この啓蒙活動をスケールさせるため、目指す方向性について意気投合したBSTとパートナーシップを組むことになりました。サイト内検索から得られるデータを活用し、分析サービスという形で具現化することで、ユーザ視点の分析・最適化の敷居を下げるのが直近の狙いです。顧客視点のサービスを増やすため、その手段である製品やサービスの開発と、それらを活用した事例の創出という形で、今後も活動を強化していく所存です。

清水誠氏プロフィール

1995年国際基督教大学教育工学科修了。インターネット暦20年。凸版印刷や外資Webエージェンシーにて情報アーキテクチャの分野を開拓しつつ大手企業へのWebコンサルティングを提供。ウェブクルーでは開発・運用プロセスの改善、日本アムウェイでは印刷物のデジタル化とCMS導入、楽天ではアクセス解析の全社展開、ギルト・グループではKPIの再定義とCRMをリード。2011年に渡米し、米国ユタ州のAdobe Systemsにてデジタルマーケティング製品の品質・プロセス改善に取り組む傍ら、執筆や帰国時のセミナー活動も続けている。
アクセス解析イニシアチブプログラム委員。SiteCatalystユーザ会「eVar7」共同創始者。サンクトガーレン社外CMO。株式会社イード社外CAO(Chief Analytics Officer)。電通レイザーフィッシュ社外フェロー。

□著書

商談に結びつける 売上をあげるためのBtoBデジタルマーケティング入門」(共著)
「サイトサーチアナリティクス アクセス解析とUXによるウェブサイトの分析・改善手法」(監訳)

□連載

現場リーダー必見! アクセス解析実践日誌」(翔泳社)
清水誠のWeb解析ストラテジー」(ITmediaマーケティング)
清水誠のその指標がデザインを決める」(アスキー)
1万円で真似できる“戦略的サイト運用術” – 小さく作って速く改善」(インプレス)
楽天経済圏を支えるアクセス解析の全貌」(ITmedia)

※文中の社名、製品名は、それぞれ各社の登録商標または商標です。

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■ビジネスサーチテクノロジ株式会社について
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次世代Web活用のための研究開発・販売・ASP/SaaS提供およびソフトウェア研究開発・コンサルティングを手がけるテクノロジーベンチャー。独自開発の全文検索エンジン、クローラーを活用し、EC/ポータルサイトや企業向けサイト内検索サービス、文書検索/閲覧サービス、タブレット/スマホ向け情報配信システムなどを開発、提供しています。

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■本リリースに関するお問い合わせ先
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広報担当:中西
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