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ECサイトの運営で成功するためには、決済方法を網羅することが大切です。
令和3年の総務省の調査によると、ECでの決済手段として電子マネー決済を選ぶ人の割合は前年と比較して12.4ポイントも上昇しており、年々需要が高くなっていることが分かります。 この記事では、ECサイトの決済サービスの種類や選び方について紹介します。
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ECサイト運用を成功させるためには、複数の決済方法を提示することも重要になります。ここではECサイトの9つの決済サービスとその特徴を紹介していきます。
クレジットカード決済は、現在もっとも多く利用されている決済方法です。クレジットカードは支払者（顧客側）の信用を担保に後払いで商品を購入するシステムです。一般的には、購入した月の翌月に登録した預金口座から代金が引き落とされます。
クレジットカード決済はカード会社が立替て、翌月に銀行口座から引き落とされる仕組みであるため、手元にお金がない場合でも購入することができます。 また、クレジットカードのポイントを貯めてマイルに移行するなどのサービスもあるため、ポイントを貯めたい方にも喜ばれる決済方法です。
手元にお金がない方でも購入ができるため、購入ハードルを下げることができる決済方法だといえます。
デメリットとしては、 クレジットカード決済を導入すると、クレジットカード会社や決済代行会社に手数料を支払う必要があります。手数料は通常、売上の一定割合や取引ごとの固定料金として設定されるため、収益に直接影響を及ぼす可能性があります。
また、クレジットカードの不正利用があった際に「チャージバック」が発生する可能性もあります。チャージバックとは、顧客のクレジットカードが不正利用され商品が購入された場合、顧客は支払いに同意しないため、クレジットカード会社がその代金の売上を取り消し、代わりにECサイトの販売元がクレジットカード会社に金額を返金することを指します。
ECサイトの販売元は売上金額が入金されないことに加え、商品が戻ってこないため損害を被ることになります。チャージバックを発生させないために3Dセキュアの導入で不正利用を未然に防ぐことがおすすめです。
キャリア決済は、自社で通信回線を持っている携帯会社（3大キャリアと呼ばれるドコモ／au／ソフトバンク）の通信料金の支払い時に、ECサイトで購入した代金も一緒に支払う決済方法です。
キャリア決済のメリットは若年層でも利用しやすくターゲットの幅を広げられる点です。 クレジットカードを所有していない若年層や、クレジットカードの入力に抵抗がある高齢者の方でも独自のアプリやWebサイトを介して支払いを行うため、個別にクレジットカードや銀行口座の情報を入力する必要がなくスムーズに買い物ができます。
キャリア決済のデメリットとしては、クレジットカードよりも決済手数料が高いことです。 ECサイトで取り扱っている商品によって変わりますが、クレジットカードの決済手数料は3％前後に対し、キャリア決済の決済手数料は5〜10％かかります。そのため、キャリア決済を導入する場合は利益率を考慮したうえで導入することが重要です。
電子マネー決済は、専用のモバイルアプリに連携されている口座から入金して決済する方法です。モバイルSuica（スイカ）やWAON（ワオン）などが該当し、近年では現金の代わりに広く普及しています。 電子マネーを利用する場合、クレジットカードのように審査はなく、幅広い年代で利用できるため、キャリア決済同様にターゲットの幅を広げることができます。
電子マネー決済のデメリットとしては、事前に金額をチャージし購入する仕組みであるため、高額な商品を取り扱っているECサイトでは決済手段として不向きです。
QRコード決済はスマートフォンに内蔵されたカメラ機能で読み取りを行ない決済を行なう方法です。代表的なものではPayPayがあげられます。店舗側でQRコードを用意しており、顧客は店舗側のコードを読み取り決済をします。
本来QRコード決済は実店舗での決済が前提となっていますが、QRコード決済のアカウントIDとパスワードを入力することでECサイトでも利用できます。
ECサイトでの決済時にPayPayや楽天などのアカウントにログインをし、事前に紐づけられているクレジットカードや銀行口座からチャージして決済をすることができるため、クレジットカード番号などの情報を入力する手間を省くことができます。
デメリットとしては、QRコード決済（アカウント決済）を提供している会社と一つひとつ契約を行っていかなければならないことと、提供している会社の入金サイクルが異なる場合が多いため、一元管理が難しいことがあげられます。
ポイント決済とは、各企業が発行しているポイントカードや電子マネー、クレジットカードで得られたポイントで商品を購入できる決済方法です。企業側は顧客の利用金額や条件達成にあわせてポイントを付与しています。ポイントの多くは1ポイントで1円分です。
ポイント決済のメリットは顧客満足度が上がることです。多くの場合、商品購入の金額に合わせてポイントが貯まります。そのポイントを現金に換金したり、商品購入に当てることで実質的な販売価格よりも安く購入できるため、ユーザはお得に買い物をすることができます。また、ポイント〇倍デーのようなイベントを開催することにより、顧客の購買意欲の向上にもつながります。
ポイント決済のデメリットとしては、ECサイト独自のポイントシステムを利用する場合、システム運用面でのコストが発生する点です。ポイントが付与されなかったなどのシステムによるトラブルが発生するケースも少なくないため、その対応におわれる可能性もあります。
自社ポイントプログラムは顧客の囲い込みに有効な手段であるため、リピート客を増やす施策や、トラブル対応の工数を考慮したうえでフェーズに合わせて導入することをおすすめします。
≫≫ ECマーケティングとマーケティングの違いとは？戦略で押さえるべきポイントを解説
銀行振込は定番の決済方法です。銀行の口座間で決済を行ないます。商品を購入するにあたって、顧客側は企業側の指定した銀行口座へ料金を支払います。現在では、インターネットバンキングやATMでの決済が主な方法です。
銀行振込のメリットはセキュリティの高さです。銀行は基本的なセキュリティ対策は充実しているため、送金時の安全性が高いです。
銀行振込のデメリットは、振り込まれるまでのタイムラグがある点です。基本的にはすぐに振り込まれることはありません。また、銀行の営業時間外の場合、振り込まれるまでにさらに時間がかかることもあります。 しかし、近年ではインターネットバンキングの発達により、短時間での振込も可能となっています。
コンビニ払いは名前の通り、コンビニエンスストアにて料金の支払いを行なう決済方法です。コンビニ払いには「振込票式」と「オンライン発番式」の2種類の支払い方法があります。
振込票式は決済情報を購入者に送付し、コンビニに振込票を持ち込んでもらい決済する方法です。 オンライン発番式は、決済番号をオンライン上で送付し、コンビニにある端末に決済番号を入力してもらいレジで支払う方法です。
コンビニは全国にあり、24時間営業の店舗も多いため、銀行での支払いよりも便利です。また、クレジットカードやID決済のようにアカウント情報を入力する手間はなく、普段の買い物のついでに支払うことが可能です。
デメリットとしては、振込票式の場合は、振込票を紛失する可能性があったり、オンライン発番式では支払い期限を超えてしまい結果的にキャンセルにつながることも考えられます。
代金引換は決済方法のなかでも昔からある方法です。配達員に直接現金で支払います。
クレジットカードを持っていない方や電子マネーをまだ使っていない方にとっては、現金があれば支払いができるため、幅広い層をターゲットにすることができます。
デメリットとしては、販売者側に代金引換の手数料がかかることと、サービス料が必要となるケースがあります。また、高額商品については対応はできません。
後払い決済は、商品を受け取った後に支払う方法です。購入後に決済業者から請求書が届く仕組みになっています。
後払い決済のメリットは商品を確認してから支払うことができるため、顧客は安心して買い物をすることができます。
デメリットとしては、支払いの遅延が発生する可能性があり販売側としてはキャッシュフローに影響が出てしまいます。また、管理面でも複雑になるケースが多く、請求書や支払い管理などの業務が増える可能性があります。
ECサイトの決済サービスを選ぶ際には、自社で取り扱っている商材に合っていることが重要です。 下記のように、商材と相性が良い決済サービスは異なります。
ECサイトの決済サービスは、上記で紹介したように商材に対し向き不向きがありますが、複数の決済サービスを導入することで、決済の種類によるstrong>機会損失を減らすことができます。
しかし、すべての決済サービスを導入するには手間やコストがかかるため、まずはECサイトで取り扱っている商品に合わせて優先順位をつけて決済サービスを導入することが大切です。この章ではECサイトの決済サービスの選び方を紹介します。
顧客の性別・年齢層に合った決済サービスを導入することも重要です。 2022年度におけるECサイトの決済手段に関する利用実態調査によると、最も利用する決済手段は、男女を問わず「クレジットカード決済」となり、次いで「PayPay」と「楽天ペイ」が人気であるため、クレジットカード決済とQRコード決済（アカウント決済）は決済手段に取り入れるようにしましょう。
また、10〜20代の若年層向けのECサイトであれば、クレジットカードを持っていない場合を考慮し、代金引換やコンビニ払いなどを用意しておくことで幅広い層をターゲットにできます。ターゲット層の利便性を重視して決済サービスを選びましょう。
顧客の個人情報を扱う決済会社は、セキュリティ対策が万全で信頼できるところを選ぶことも重要です。
決済会社の経営状況は決算報告書を確認してください。特に有価証券報告書は、売上高の推移や事業内容・リスクについても掲載されています。 また、決済会社のサポート体制が充実していることもポイントです。
カスタマーサービスが24時間対応であれば、万が一決済でトラブルが発生しても迅速に対応してくれるでしょう。
決済サービスの導入にかかるコストや手数料についても把握した上で自社ECに適したものを選ぶことが大切です。 以下は、1件の購入（成約）毎の決済手数料です。
このほかにも導入時に初期費用が必要なケースや、月額費用が別途かかることもあります。 新規参入者の場合、導入コストの回収見込みが立ちにくいことが懸念点としてあがるかもしれません。
しかし、長期的な売上を考慮すると顧客に合わせた決済サービスの導入コストは必要経費です。
複数の決済サービスを導入することでECサイトの運営にとってさまざまなメリットがあります。 ここでは、具体的なメリットを紹介します。
複数の決済手段があれば、顧客の支払い方法の選択肢が広がります。 「顧客の利便性と利用率を考慮する」の章で紹介しているECサイトの利用実態調査によると、利用しやすい決済手段がない場合、半数以上の男女が購入を諦めて離脱するということが明らかになっています。
こうした機会損失を防ぐためには、顧客が使い慣れた支払い方法を用意することが重要です。
購入までのハードルを下げるためには、クレジットカード決済や後払い決済といった利便性の高い決済手段を複数選べることも大切です。
今すぐ支払いが難しい時や、カード情報等を入力する時間がない時でも、利用しやすい決済方法があるとコンバージョン率を高められます。
また普段使っている決済サービスがあることで、購買の後押しや新規顧客獲得にもつながります。
複数の決済サービスを用意することで、不正利用や不正ログインといったセキュリティリスクを分散できます。 スマートフォンでの決済が一般的となり、ログインに必要なIDやメールアドレス、電話番号等の個人情報の流出・悪用トラブルのリスクは少なくありません。
適切なセキュリティ対策を講じるとともに、代替が可能な決済サービスを導入することで、ECサイト運営における致命的な損害を防ぐことができます。
幅広い決済サービスを導入するためには、ECサイトを構築する段階で連携可能なシステムを選ぶ必要があります。
多数の決済事業者との連携実績がある代表的なクラウドECプラットフォームとして「ebisumart」があげられます。API連携によるカスタマイズや柔軟な拡張機能が特徴の構築ツールです。 ebisumartは、以下の決済サービスに標準対応しています。
◾️｜クレジットカード決済 ◾️｜コンビニ決済 ◾️｜ネットバンキング決済 ◾️｜QRコード決済 ◾️｜キャリア決済 ◾️｜ポイント決済 ◾️｜後払い決済
安全性の高いPayPal（ペイパル）や、利用者の多い楽天ペイが連携できることも魅力です。
ECサイトをすぐに運営していきたい場合は、ECパッケージでのECサイト構築がおすすめです。ECパッケージについては以下の記事を参考にしてください。
≫≫ ECパッケージとは？費用相場からおすすめ3社を紹介
円滑なECサイト運営には、サイト内検索の最適化も重要です。 サイト内検索とは、ユーザがECサイト内で探している商品に容易にたどり着くための機能で、一般的なECサイトでは多くの場合実装されています。
サイト内検索はただ検索できる以外にも、その機能性や精度が重要となります。 具体的にはサジェストキーワードの表示や絞り込み機能などがあげられ、検索速度や精度の高さを最適化することで、ユーザの利便性を高めることが可能です。
サイト内検索ツール「GENIEE SEARCH for EC」では、画像付きサジェスト機能が活用できます。画像付きサジェスト機能とは、検索キーワードに連動して商品画像を表示する機能のことで、視覚的な訴求効果により、コンバージョン率の向上が期待できます。
また、GENIEE SEARCH for ECは検索機能だけでなく、検索データの集計・分析により ユーザニーズの把握や取り扱う商品の選定にも役立ちます。
≫≫ サイト内検索時の画像表示機能でクリック率が約4倍になった事例
この記事では、ECサイトの決済サービスの種類や、複数導入するメリットなどを紹介しました。 自社の商材やターゲット層に合わせた決済代行サービスを選び、円滑なECサイトを運営しましょう。
また、ECサイトを構築する時点で決済手段を考慮したシステムを選ぶことも大切です。 ユーザビリティを高めるためには、サイト内検索ツールを活用して販売促進の設計を見直すこともおすすめします。
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監修者：森本 葉月
企業サイトやECサイトにおけるブランディング向上やUX改善につながる情報を発信。主にセミナー・SNS・メルマガ・プレスリリース等の企画運営を担当。
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